最近では、耳にしない日がない資産運用。
資産運用とは言っても、為替取引、不動産投資、暗号資産取引などの様々な投資方法があります。
野村総合研究所の報告では、日本の投資人口は2015年以降増加しており、2021年には21.1%以上を超えているとあり、将来的な投資人口はますます増えてくることが予想されます。
リスク管理目的を目的に、ポートフォリオのバランスが崩れた際に、値上がりした商品の一部を買い戻し、そのお金で別の商品を買い足すことでポートフォリオ全体のバランスを調整するリバランスがあります。
リバランスにより、株価暴落時でも資産全体への影響を小さくすることができ、大切な資産を守ることができます。
分散投資とリバランスを併用すれば、強力なリスク管理を実現することができる点はとても魅力的です。
いまの時代、銀行や証券会社に出向かなくても、オンラインを使えば、初心者でも誰でも簡単にリバランスを行うことができます。
しかし、リバランスをすると運用成績が落ちてしますことをご存知でしょうか？
リバランスについて正しく理解しておかないと、知らないうちに損をしてしまう可能性があります。
ここでは、リバランスについて解説した後、買ってはいけないリバランスについてご紹介していきます。
リバランスとは
リバランスとは、資産運用での資産配分（ポートフォリオ）が当初の割合から変わってきたときに、最初に決めた割合に戻すことを言います。
例えば、株式と債券を半分ずつ保有しているケースを考えます。
株式が値上がりした場合、ポートフォリオでの株式の割合が上がり、債券の割合が下がることになります。このままでは、株式と債券の比率が半分ずつではないため、一部の株式を売却し、そのお金で債券を購入することで、元の半分ずつの割合に戻します。
株式が値下がりした場合、ポートフォリオでの株式の割合が下がり、債券の割合が上がることになります。このままでは、株式と債券の比率が半分ずつではないため、一部の債券を売却し、そのお金で株式を購入することで、元の半分ずつの割合に戻します。
リバランスの方法は他にもあり、株式や債券を売却せずに、割合が下がったほうを方に買い増すという方法もあります。しかし、これは資金に余裕がある場合に行える方法になります。
買ってはいけないリバランス
手数料が高い
リバランスを行うには、それなりの手数料を支払う必要があり、その手数料は全て銀行や証券会社の利益になります。
そのため、彼らは儲けを出すために、積極的にリバランスを勧めてきます。リバランスを頻繁に行った場合、せっかく得た利益を手数料で支払い続け、リターンが小さくなっている可能性があります。
長期投資ではほとんど必要ない
長期投資を前提にしている場合、ドル・コスト平均法などの分散投資によるリスク管理の効果が強く発揮され、リバランスをしなくても、十分にリスク管理ができています。
逆に、リバランスをした方が運用成績が悪化するという実験結果も報告されています。これはリバランスによる手数料が大きく影響しています。
そのため、長期投資で運用している場合は、リバランスの必要はほとんどなく、リバランスを行うとしても、最低限とした方が良いでしょう。
もしくは、余裕資金を使って不足している商品を新たに購入することで、ポートフォリオを調整するようにしましょう。
誤った情報が出回っていることが多い
お金関連のGoogle検索で、リバランスを勧めてくるネット記事が上位に表示される理由は、Google検索の仕組み上、ネット記事の著者が銀行や証券会社などのお金のプロといった、信頼できる人が書いた記事として、取り扱われるためです。
そのため、積極的にリバランスを勧めてくる人には要注意で、高い手数料で、私たちからお金を巻き上げようとしている可能性が高いため、注意が必要です。
まとめ
リスク管理目的を目的に、ポートフォリオのバランスが崩れた際に、ポートフォリオ全体のバランスを調整するリバランスは、分散投資と組み合わせることで強力なリスク管理を実現することができるため、とても魅力的です。
しかし、手数料が高いこと、誤った情報が多いことなど、リバランスに関する正しい知識を身につけておかないと、大切な資産を失ってしまう危険性が潜んでいます。
リバランスは最低限だけ行うようにして、資産を守るためにも、正しい知識を身につけるよう心がけましょう。
