シニア世代が買ってはいけない投資商品とその理由とは?

「現役を引退してから資産運用をしたい」
「定年してからでも投資を始めても大丈夫なの?」

現在50〜60代で「これから資産運用をしていこう」と考えた時、選ぶべき投資商品について悩まれる方は多くいます。

現役世代とシニア世代の投資手法は全く違います。

現役世代と同じような投資を続けていると大きな損失を受ける可能性が高いです。

そこでこの記事では

・シニア世代が買ってはいけない投資商品の特徴
・シニア世代がやるべき投資のポイント

この2つについてご紹介します。

この記事を読めばシニア世代にとって最適な資産運用の方法や選ぶべき投資商品がわかるはずです。

また、シニア世代のご家族がいるご家庭で「資産運用をしたいと」言われたときにアドバイスができるようになるのでぜひ最後まで読んで頂けるとうれしいです。

現役世代とシニア世代では投資法はどう違う?

現役世代は長期で積み立てつつ積極的な運用

20〜40代で多く実践されている投資手法は主につみたてNISAやiDeCoといった非課税制度を活用している人が多いです。

彼らは今後も働く期間が長いので長い期間投資商品を保有し、継続的に積立をして資産運用をしていくことが可能です。

ある程度リスクの高い投資もできるので、資産運用の一部を積極的な運用に回したいと考えている人も多いです。

シニア世代は安定的な運用とバランスの良い投資

一方シニア世代は現役時代に貯めた貯蓄や退職金といったある程度まとまった資金がある方が多いです。

しかし、定年になってからは、収入が減る心配や年金生活を送っている人がいるため安定的に運用して継続的に配当収入を得たいと考えている人が多いです。

また、ハイリスクハイリターンの投資というよりは基本的に今ある資産を減らさないことをベースにした運用をしていきたいと考えている人が多いようです。

シニア世代が買ってはいけない投資商品の5つの特徴

資産運用の原則は現役世代もシニア世代も基本的には同じですが、買ってはいけない投資商品があります。

5つあるのでその特徴についてご紹介します。

特徴①ハイリスクハイリターンの投資商品は危険

価格変動が大きいハイリスクハイリターンの投資商品は成功したときには大きな利益を得ることができますが、失敗したときには大きな損失をしてしまいます。

シニア世代から投資を始める人の特徴としては、大きな利益に目がいってしまいハイリスクな投資商品を買ってしまうことがあります。

今ある資産を減らさないような資産運用が目的だった場合、ハイリスクハイリターンの投資は向きません。

自分のリスクの許容範囲で投資先を選ぶ冷静な判断が必要です。

特徴②コストが割高が商品

シニア世代でこれから投資を始める人にとっては銀行の窓口や証券会社の窓口で商品を選ぼうとする人がいますがそれは危険です。

金融機関で紹介される商品の中には、運用中や売買時にかかるコストが高い商品があります。

複数社から比較をしたりインターネットで商品の評判を調べてから買うのがオススメです。

特徴③現金化をするのに時間がかかる商品

投資商品の中には現金化に時間がかかる商品がいくつかあります。

シニア世代では急な病気や介護といった場面がやってくることがあるので現金化に時間がかかると精神的にも負担がかかってしまいます。

一部の債券や相場の変動に影響を受けづらいヘッジファンドといった商品は現金化をするのに時間がかかるのであまりオススメできません。

特徴④仕組みが分かりにくい投資商品

現在ではほとんどの投資商品の情報はインターネットで調べることができますが、投資を始めたばかりのシニア世代にとっては分かりにくい内容の商品もあるでしょう。

高齢になると、どうしても理解力や判断力は低下してしまうので、投資をやっている身近な人にアドバイスをもらったり、自分自身で価格変動や資産の変化が理解できるような投資商品を選ぶことをオススメします。

特徴⑤うまい話には裏があるということを忘れない


シニア世代から投資を始めると金融リテラシーが低いうえに判断力や理解力が昔よりも衰えているため、「絶対に儲かります」というような詐欺まがいの投資商品を買ってしまいがちです。

投資の世界に絶対はありません。上手い話がきた時には一度他の人に相談をしたり、時間を置いてから判断をしましょう。

まとめ:シニア世代が知るべき資産運用のポイントは?

ライフプランと投資目的があった商品を選ぶ

シニア世代の投資目的は、主に現在の資産を減らさずに安定して配当収入や利息を得ることです。

なのにハイリスクハイリターンの投資をしていては目的に合った投資ではありません。

自分自身のライフプランを立ててそこに見合った投資商品を選ぶ目が大事になってきます。

定年していきなり資産運用を始めようとするのではなく、その前から少しずつでも良いので自分で判断ができる能力とライフプランに見合った資産運用を行なえる準備をしていきましょう。

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